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「病理科」の年収について

病理科の平均年収
1,254万円
(医師募集案件の平均年収
約1,454万円)
(医師の平均年収
約1,240万円)

※診療科の平均年収と募集案件の平均年収はMediGate1万件以上の医師募集案件から算出
※医師の平均年収は「厚生労働省 平成28年 賃金構造基本統計調査の統計データ」を参照

「病理科」の年収は、医師全体の募集案件の平均に比べ、低いのが特徴です。
その理由として、病理医は残業や当直が少なく、手術や検査などに伴う手当が少なくなること。また、非常勤アルバイトの比率が高いことが挙げられます。ただし、常勤医であれば、臨床医と比較して年収が低いということは決してありません。
転職には専門医資格は必須であり、年齢、経験によって年収は高くなっていきます。最近では高めの年収設定など高待遇な求人も見受けられますが、募集自体が少ないため「病理科」への転職を考えている医師は常に求人情報をチェックする必要があります。

※この記事はMediGate編集部によって各診療科の特徴や年収の概要をまとめたものであり、実際の診療科での職務や年収は各医療機関によって異なります。記事内容については医師の方々が転職やキャリアを考える際の参考としてお考えください。

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医療機関 一般財団法人 自警会 東京警察病院 更新日時:2018年05月14日

14 「病理科(病理診断科)」を知る

「病理科(病理診断科)」は、病院や関連病院の診療科から提出される症例について病理診断を行います。病理診断には大きく分けて5つあり、「細胞診断」、「生検組織診断」、「手術で摘出された臓器・組織の診断」、「手術中の迅速診断」、「病理解剖」があります。
病理診断は全ての臨床科と関連し、疾患の確定診断の元になるものであり、特に悪性疾患の場合には最終診断となり治療効果の判定にも用いられるなど、患者の運命を左右する重要な仕事となります。また、死因・病態を知るための「病理解剖」は、病院の医療監査や臨床担当科の医療の質を向上させることにもつながる重要な業務となります。

深刻な日本の病理医不足問題

日本医師会による「病院における必要医師数調査(2008年)」によると、最低必要医師数倍率(不足率)は、産婦人科医2.91倍(65.6%)、救急科2.07倍(51.7%)に対し、病理医3.77倍(不足率73.5%)と、病理医は圧倒的に不足しています。2016年8月の時点で、日本病理学会専門医は2,362名登録されており、この数は全医師中わずか0.7%です。がん拠点病院の約13%が病理医不在という状況となっており、病理診断医不足は深刻な問題になっています。
病理診断科を標榜している医療機関は病床数300床以上の施設がほとんどであり、常勤医は少なく、多くの医療機関が検体検査を外注しているのが実態です。また、2004年に発足した現在の医師臨床研修制度では、CPC(臨床-病理検討会)研修が必修化され、各研修病院に最低一人の病理医が求められていますが、現状では対応できていない状況となっており、日本の病理医不足は問題となっています。
「日本の医学の進歩は病理医無しでは見込めない」と言われるほど重要な役割を担っているにも関わらず、「病理科」を選択する医師は少なく、今後の高齢化社会に対応するためにも病理医の増加が大きく望まれています。

女性医師が多く、ワークライフバランスに優れた科

「病理科」は女性医師が多いことが特徴であり、特に20~30代の病理医の半数近くは女性医師が占めています。病理医は時間の拘束が少ないためにワークライフバランスに非常に優れており、家庭との両立が可能で、家事や子育て、介護などにも柔軟に対応できる診療科です。早朝出勤や夜勤・当直がなく、最近は病理解剖も日中に行う病院が増えており、非常勤やアルバイトといった形式で働いている病理医も多くいます。
また、病理医は絶対数が少ないため、勤務条件なども比較的受けいれる医療機関は多い傾向にあります。

社会的ニーズは高いが、求人数は少ないのが現状

日本において病理医数は極めて不足し、売り手市場にも関わらず、「病理科」の募集はあまり多くないのが現状です。その理由としては、そもそも「病理科」を有していない医療機関が多く、また「病理科」を標榜している医療機関のほとんどが多くの症例が集まる大規模病院に集中しているため、必然的に病理医を求める募集案件自体が少ないのが実情となっています。
募集があっても、退職による欠員補充であり、募集人員数は1名であることがほとんどです。体制強化のための募集もゼロではありませんが非常に少なく、また非常勤募集の比率が高いのも「病理科」の求人における特徴です。

病理専門医について

病理専門医は、国民の信頼を得られるような病理診断能力、病理学的病態解析能力、倫理感などを具えた病理医です。
日本の医師免許取得後に臨床研修を終了し、日本病理学会が認定する研修施設で3年もしくは4年以上の病理学研修を行い、所定の研修内容を終了した後、日本病理学会が実施する専門医試験(筆記試験、実技試験)に合格し、日本病理学会専門医制度運営委員会で審議、認定されます。

【受験資格】

  1. (1)日本国の医師免許を取得していること。
  2. (2)死体解剖保存法による死体解剖資格を取得していること。
  3. (3)出願時3年以上継続して日本病理学会正会員であること。
  4. (4)病理専門医受験申請時に、厚生労働大臣の指定を受けた臨床研修病院における臨床研修(医師法第16条の2第1項に規定)を修了していること。
  5. (5)上記の臨床研修を修了後、日本病理学会の認定する研修施設において、4年以上人体病理学を実践した経験を有していること。また、その期間中に病理診断に関わる研修を修了していることとし、その細則は別に定める。なお、法医学での研修期間は、2年(法医学専攻の大学院修了者)までを充当することができる。
  6. (6)人体病理学に関する原著論文または学会報告が3編以上あること。
  7. (7)人格・識見に関する研修指導責任者の推薦があること。
  8. (8)人体病理業務に専任していること。

病理専門医について、詳しくは日本病理学会のホームページをご確認ください。http://pathology.or.jp/

※専門医資格については、各学会や日本専門医機構からの情報(2017年10月時点)を抜粋・参考にしていますが、内容を保証するものではありません。新専門医制度の発足によって、更新条件の変更なども発生しており、また、今後も研修内容、受験資格、更新条件の追加変更も予測されます。専門医については必ず各学会や日本専門医機構のホームページをご確認ください。

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