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「救急科(救命救急科)」の年収について

救急科の平均年収
1,354万円
(医師募集案件の平均年収
約1,454万円)
(医師の平均年収
約1,240万円)

※診療科の平均年収と募集案件の平均年収はMediGate1万件以上の医師募集案件から算出
※医師の平均年収は「厚生労働省 平成28年 賃金構造基本統計調査の統計データ」を参照

「救急科」の年収は、医師全体の募集案件の平均年収よりも低くなっています。
募集年収は1,000万円~1,800万円の範囲が多く、平均年収が低いのは若手医師の募集が多いことが理由と考えられますが、年齢や経験、スキルを重ねるほど年収は高くなっていきます。
基本的に「救急科」は医師師不足によるニーズがますます高まっていることから、待遇面では好条件の案件が多くみられ、勤務体制も完全交代制を導入している医療機関が多く、勤務条件の優遇も期待できます。

※この記事はMediGate編集部によって各診療科の特徴や年収の概要をまとめたものであり、実際の診療科での職務や年収は各医療機関によって異なります。記事内容については医師の方々が転職やキャリアを考える際の参考としてお考えください。

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大学医局 兵庫医科大学 集中治療医学科・ICU 更新日時:2018年07月11日

医療機関 パナソニック健康保険組合 松下記念病院 更新日時:2018年07月11日

医療機関 利根保健生活協同組合 利根中央病院 更新日時:2018年07月05日

医療機関 石川県立中央病院 更新日時:2018年04月25日

医療機関 SUBARU健康保険組合 太田記念病院 更新日時:2018年04月24日

医療機関 香川県立中央病院 更新日時:2018年03月29日

医療機関 広島市立広島市民病院 更新日時:2018年03月29日

医療機関 聖路加国際病院 更新日時:2018年03月29日

医療機関 医療法人 博光会 御幸病院 更新日時:2018年03月13日

医療機関 公益社団法人 北海道勤労者医療協会 勤医協中央病院 更新日時:2018年01月16日

医療機関 医療法人 啓信会 京都きづ川病院 更新日時:2017年10月11日

16 「救急科(救命救急科)」を知る

「救急科」では、心肺停止、ショック状態、重症外傷、急性腹症、熱傷、急性中毒など 救急車で運ばれる重篤な患者から、けが、腹痛、発熱などウォークインで来院する患者まで、24時間365日、幅広く対応する診療科です。専門的診療や入院が必要な場合には各専門科と連携し、また、ドクターカーやドクターヘリの運用により、救急現場や緊急事態の発生した医療機関に直接医師を派遣します。
救急医には、すべての救急患者に対する「全身状態の安定化」、「鑑別診断」、「初期治療の選択と優先順位」という救急的視点が重要であり、さらに急性期災害医療のDMATにおいて指導的立場も発揮します。

救急科における3つの役割

「救急科」による医療は、(1)Pre-Hospital(病院以前での医療展開)、(2)ER(救急初療室での医療展開)、(3)OR(外科的治療)・ICU(集中治療)と大きく分けて3つに分類されます。
(1)Pre-Hospitalは、ドクターヘリ、ドクターカー、DMATなどにより病院以前の現場で必要な医療を提供します。
(2)ERは、救急外来や救命救急センターに搬送される救急患者の重症度を的確に判断し、最適な治療を提供します。
(3)OR・ICUは、救急医ならではの外科、整形外科、脳神経外科領域でのダメージコントロール手術やハイブリッド手術室での外科的治療や集中治療を提供します。

このように「救急科」では、総合的な初期診断、各診療科への振り分け、緊急度の判断など、幅広い疾患に対する知識と判断力が必要であり、医師としての実力を高めるために若手医師の研鑽の場としても非常に最適な診療科であることも特徴です。

ダブルボード取得で幅広い活躍が可能

2018年4月からスタートする新専門医制度下では、「救急科」の医師は基本領域の一つである救急科専門医取得に加えて、外科、内科、脳神経外科、整形外科など、基本領域2つの専門医取得(ダブルボード)が可能となっています。
「日本救急医学会」によると、救急科プログラムを1~2年のみ履修し、次に他の基本領域のプログラムに移って研修を完了した後に、再び残りの期間だけ救急科プログラムに戻り、救急科専門医を取得することが可能となっています。サブスペシャルティに関しては、日本集中治療医学会、日本外傷学会、日本中毒学会、日本熱傷学会、日本脳卒中学会、日本感染症学会、日本消化器内視鏡学会、日本腹部救急医学会との直接の連結が実現する見込みであり、例えば「救急科の専門医であれば、内科の専門医でなくても消化器内視鏡学会の専門医になる」ことが可能とされています。(2017年10 月現在)
このように選択肢が広く、ダブルボードも取得可能な救急医は、「救急科」以外でも地域の総合診療医や総合内科医、家庭医など活躍できる場が多く、また外科、内科、脳神経外科、整形外科、麻酔科などの専門スキルを活かすことができるため、これら診療科からの転科もしやすいことが特徴です。

オンとオフのメリハリのある診療科

「救急科」は24時間365日の対応が求められるため、ワークライフバランスに厳しいイメージがあるかもしれません。しかし、多くの「救急科」では医療の質を保つために、2交代もしくは3交代など完全交代制を導入するなど医師の労働環境に配慮している医療機関が多く、また、個々の状況に応じて時短勤務や非常勤でも可能な医療機関も増加しており、オンとオフのメリハリのある働き方が可能です。
救急科専門医は不足しており、救急医療のニーズから試算しますと、現時点で約1万人の救急科専門医が必要といわれています。しかし、実際は救急科専門医を取得しているのは、「救急科」に携わる医師の半分にも達していません。若い医師や女性医師が救急医療の現場で活躍するために、多くの「救急科」では救急医の労働環境の整備や就労支援、復帰支援などが徐々に進んでおり、働きやすい診療科であるという現場の声も多々あります。

救急科専門医について

救急科専門医とは、2年間の初期臨床研修修了後、日本救急医学会の定めるカリキュラムに従い3年以上の専門研修を修め、資格試験に合格した医師です。救急科専門医は、病気、けが、やけどや中毒などによる急病の方を診療科に関係なく診療し、特に重症な場合に救命救急処置、集中治療を行うことを専門とします。病気やけがの種類、治療の経過に応じて、適切な診療科と連携して診療に当たります。さらに、救急医療の知識と技能を活かし、救急医療制度、メディカルコントロール体制や災害医療に指導的立場を発揮します。

【受験資格】

  1. (1)日本国の医師免許を有すること。
  2. (2)申請時において、継続して3年以上日本救急医学会の会員であること。
  3. (3)5年以上の臨床経験を有すること。
  4. (4)専門医指定施設またはこれに準じる救急医療施設において、救急部門の専従医として3年以上の臨床修練を行った者であること。または、それと同等の学識、技術を習得した者であること。

救急科専門医について、詳しくは日本救急医学会のホームページをご確認ください。http://www.jaam.jp/index.htm

※専門医資格については、各学会や日本専門医機構からの情報(2017年10月時点)を抜粋・参考にしていますが、内容を保証するものではありません。新専門医制度の発足によって、更新条件の変更なども発生しており、また、今後も研修内容、受験資格、更新条件の追加変更も予測されます。専門医については必ず各学会や日本専門医機構のホームページをご確認ください。

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