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「産婦人科・婦人科」の年収について

産婦人科（産科）の平均年収
約1,526万円
婦人科のみの平均年収
約1,352万円
（医師募集案件の平均年収
約1,454万円）
（医師の平均年収
約1,240万円）

※診療科の平均年収と募集案件の平均年収は1万件以上のMediGate医師募集案件から算出
※医師の平均年収は「厚生労働省　平成28年　賃金構造基本統計調査の統計データ」を参照

「産婦人科」では、産婦人科医の減少を防ぐために、求人募集では報酬を高く設定する医療機関が増えています。
「産婦人科（産科）」の募集年収は1,600万円～2,000万円が中心であり、他科と比較して年収の開きが少なく、年収2,000万円以上の求人も多くみられます。求人数も多く、「産婦人科専門医」はどこでも引く手あまたの状況であり、特に産婦人科医不足の地域は、非常に高額な年収を提示することがあります。
「婦人科」のみの求人は、外来中心、分娩を取り扱わないため当直なしやオンコールなしなどの条件が多いため、ワークライフバランスを重視した働き方が可能ですが、年収は低く抑えられています。

※この記事はMediGate編集部によって各診療科の特徴や年収の概要をまとめたものであり、実際の診療科での職務や年収は各医療機関によって異なります。記事内容については医師の方々が転職やキャリアを考える際の参考としてお考えください。

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法人・グループ 医療法人社団　千葉県勤労者医療協会　船橋二和病院
 更新日時：2019年03月29日

医療機関 SUBARU健康保険組合　太田記念病院 更新日時：2019年03月29日

医療機関 京野アートクリニック高輪 更新日時：2019年03月29日

医療機関 医療法人緑椿会　おとめクリニック 更新日時：2019年02月06日

医療機関 一般財団法人　自警会　東京警察病院 更新日時：2019年01月31日

東京警察病院　外観写真

  • 東京警察病院　診療風景
  • 東京警察病院　ドクター
  • 東京警察病院　ヘリポート

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07 「産婦人科（産科・婦人科）」を知る

「産婦人科」は、女性の全生涯を対象とし、内科的・外科的な面を同時に持つ女性の総合診療科です。「産科」は妊娠中の検診、出産の介助、帝王切開、産後のケアなどを扱い、「婦人科」は子宮や卵巣など女性生殖器に関する疾患、更年期障害や生理不順など内分泌疾患、がんや子宮筋腫などの手術も行います。最近では「不妊治療」に専門特化した医師や施設も増加しています。
「産婦人科」の臨床は、周産期医学、婦人科腫瘍学、生殖医学、女性医学に大きく分けられ、開腹手術、超音波検査、内視鏡検査、内視鏡手術、放射線など広範な知識や手技が求められます。分娩では24時間365日の出産対応で他科と比較して当直回数が多く、体力も求められます。しかし、「産婦人科」は新しい生命の誕生に係る診療科であり、ここで得られる感動は他科では決して体験できない最大の魅力と言えるでしょう。

医師不足が社会問題化になるほど重要な診療科

全国的に恒常的な産婦人科医不足の状況が続いており、特に分娩を扱う「産科医」の不足は社会問題化しています。国は産科医不足の改善や産科医療提供体制の確保のため、2009年から無過失補償制度として「産科医療保障制度」を開始しましたが、産婦人科医の不足はまだまだ改善されておらず、「産婦人科」の休診や診療制限など不安定な状況が続いている医療機関もあります。「産婦人科」の医師も分娩を扱わない「婦人科」への転向や、他科に転向する例も増え、「産婦人科」を標榜していても、妊婦健診や不妊治療を専門とするなど、分娩を取り扱わない施設も増加しています。
また、産婦人科医は地域偏在が高いため、特に郊外や地方において渇望されており、常勤産婦人科医の不在による分娩休止の状態にある医療機関などは高額な年収提示で募集することもあります。求人ニーズは非常に高く、大幅な売り手市場であり、将来にわたって高い需要が持続すると予想されます。年収も恒常的な医師不足から、地域や募集機関の種類を問わず高くなっています。

専門領域が広く、活躍できる場も多彩

「産婦人科」の医師には、「産婦人科専門医」の資格取得意外にも不妊治療などを専門とする「生殖医療専門医」、腫瘍を専門とする「婦人科腫瘍専門医」、ハイリスクの妊婦に対応する「周産期専門医」など、より専門的な資格があり、それだけ幅広い領域で活躍することができる診療科です。
近年は出産年齢が高くなっているため、病気を合併した妊婦（循環器疾患、膠原病、妊娠糖尿病など）が増加し、さらに婦人科疾患の子宮筋腫、子宮頸がんやその前がん病変を合併している妊婦など、ハイリスク妊婦も増えています。若い女性の婦人科がんも増加しており、ワクチンによる予防や検診による早期発見の重要性も増しています。最近では胎児異常の出生前診断に基づいて、生後の治療では救命することが極めて困難な病気や状態に、生まれる前の胎児に治療を行う「胎児治療」も注目されているなど、「産婦人科」の医師が求められる専門スキルは多彩であり、それだけ活躍の幅も広がりをみせています。

不足する産婦人科医のために働き方改革を推進

「産婦人科」は女性医師の多い診療科でもあるため、ワークライフバランスを考慮した働き方改革を実施している医療機関が多くあります。
始業・終業時刻を自身で決定して働くことができるフレックス制度の導入や、24時間保育対応の院内保育所、他科の医師からのサポートによるフォロー体制、休職していた産婦人科医のために「復帰支援プログラム」によるセミナーの実施など、復職を支援する医療機関も多数あります。
また「産科」と「婦人科」、どちらに重きを置くかによっても働き方が変わり、分娩を扱わない医療機関の場合は、当直なしなどの条件も柔軟に応じる施設も多くありますし、当直や残業のない婦人科外来や婦人科検診のみの募集もあります。
分娩を扱うか否か、婦人科のみを希望か、当直の有無など勤務内容によって年収も働き方も大きく変わってきますが、働き方によってワークライフバランスの実現も可能です。また、産科医はハイリスクの分娩への対応、夜間呼び出し、当直、オンコールなどの対応を求める医療機関が多いため、その分、年収も大幅に高くなります。

産婦人科専門医について

産婦人科専門医に求められる技能は、周産期、婦人科腫瘍、生殖・内分泌、女性のヘルスケア（更年期やウロギネコロジー領域を含む婦人科プライマリケア）の4領域にわたります。産婦人科専門医は、これら全ての領域に関して診療を行い、必要に応じて他の専門医への紹介・転送の判断を適切に行い、他科からの相談に的確に応えることのできる能力を備えた医師です。

【受験資格】

  1. （1）我が国の医師免許を有する者。
  2. （2）日本産科婦人科学会の会員である者。
  3. （3）平成16年及びそれ以降に医師免許を取得した場合は、新医師臨床研修の後、日本産科婦人科学会指定の専攻医指導施設で、産婦人科専攻医の研修目標に沿って通算3年以上の産婦人科の臨床研修を終了し、少なくとも同期間この法人の会員であった者。
    また平成15年以前に医師免許を取得した者で、5年以上の臨床経験を有し、そのうち3年以上、日本産科婦人科学会指定の専攻医指導施設で産婦人科の臨床研修を行い、かつ少なくとも専攻医指導施設における研修期間中この法人の会員であった者。

産婦人科専門医について、詳しくは日本産婦人科学会のホームページをご確認ください。http://www.jsog.or.jp/index.html

※専門医資格については、各学会や日本専門医機構からの情報（2017年10月時点）を抜粋・参考にしていますが、内容を保証するものではありません。新専門医制度の発足によって、更新条件の変更なども発生しており、また、今後も研修内容、受験資格、更新条件の追加変更も予測されます。専門医については必ず各学会や日本専門医機構のホームページをご確認ください。

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