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「小児科」の年収について

小児科の平均年収
1,366万円
(医師募集案件の平均年収
約1,454万円)
(医師の平均年収
約1,240万円)

※診療科の平均年収と募集案件の平均年収は1万件以上のMediGate医師募集案件からの算出
※医師の平均年収は「厚生労働省 平成28年 賃金構造基本統計調査の統計データ」を参照

「小児科」はその医師の少なさから年収が非常に高いと思われがちですが、平均年収は医師全体の募集年収の平均より低くなっています。
「小児科」の募集年収は800万円~1,700万円が多く幅広い開きがありますが、これは女性医師が多いため子育てなどの理由による当直なしや時短勤務によって年収が低く抑えられていることが考えられます。
年収が高くなる条件は、救急、新生児、NICU診療への対応、当直、夜間外来などに対応できること。さらに小児科医が不足している地方では常勤医のニーズが強く、年収も大幅に高くなる傾向があります。

※この記事はMediGate編集部によって各診療科の特徴や年収の概要をまとめたものであり、実際の診療科での職務や年収は各医療機関によって異なります。記事内容については医師の方々が転職やキャリアを考える際の参考としてお考えください。

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医療機関 びわこ学園医療福祉センター 更新日時:2018年08月01日

医療機関 パナソニック健康保険組合 松下記念病院 更新日時:2018年07月11日

医療機関 医療法人政芳会 田中クリニック 更新日時:2018年07月02日

医療機関 社会福祉法人日本心身障害児協会 島田療育センター 更新日時:2018年06月22日

医療機関 石川県立中央病院 更新日時:2018年04月25日

医療機関 医療法人 沖縄徳洲会 高砂西部病院 更新日時:2018年04月09日

医療機関 あいち小児保健医療総合センター 更新日時:2018年03月29日

法人・グループ 福岡刑務所医務部診療所 更新日時:2018年03月27日

法人・グループ 法務省 宮川医療少年院 医務室 更新日時:2018年03月27日

大学医局 福井大学子どものこころの発達研究センター
児童青年期こころの専門医育成部門
(福井大学医学部附属病院 子どものこころ診療部)
更新日時:2018年03月01日

医療機関 京丹後市立弥栄病院 更新日時:2018年02月05日

法人・グループ 勤医協札幌病院 更新日時:2018年01月16日

医療機関 指定管理者 医療法人沖縄徳洲会 榛原総合病院 更新日時:2017年11月15日

02 「小児科(新生児科・小児外科)」を知る

「小児科」は、「新生児科」、「小児外科」と標榜を細分化している医療機関もありますが、多くは「小児科」として内科・外科系に関係なく小児を幅広く診ています。
小児科受診年齢は中学生までとなっていますが、成育医療の観点から、日本小児科学会では「小児科医は子供たちが成人するまで見守る」ことを掲げており、対象年齢は0歳から高校生、場合によっては成人するまで幅広く対応します。
小児の心身には成人と異なる特徴が多々あり、発達段階によって病状も独自の経過をとり、バイタルサインの正常範囲や薬剤の投与量も異なります。そのため求められる知識量は膨大であり、さらに患者の家族への精神的なサポートも必要となってきます。

地域偏在による高いニーズ

厚生労働省の「小児医療に関するデータ(2015年)」によると、小児の人口(0歳~15歳未満)は、1980年には2,751万人でしたが、2010年には1,680万人と大きく減少しており、これに伴い「小児科」を標榜している医療機関も減少しています。しかし、「小児科医師数」および「15歳未満人口に対する小児科医数」は一貫して増加しており、「小児科」は医師不足ではなく、都道府県によって小児科医の数に大きな開きがあり、さらに同じ都道府県内でも中心部とそれ以外の地域で大きな格差が存在する地域偏在が大きな問題となっています。
少子化時代において子供たちを健全に育てたいという社会の要望は強く、地域医療の健全化を保つためにも小児科医のニーズは極めて高く、特に地方の総合病院での小児救急や新生児医療の現場では渇望されています。

大きく2つに分かれる小児科の働き方

「小児科」は、救急や入院治療を必要とする急性期病院や地域拠点病院と、中小病院やクリニックなど外来を主体とする医療機関で働き方と求められるスキルが異なります。

・急性期病院、地域拠点病院などの小児科
小児救急医療、新生児集中治療室 (NICUやGCU)を備えた急性期病院、地域拠点病院などの「小児科」では難治性の疾患や珍しい症例なども含めた様々な症例が集まるため、新生児対応や専門分野(腫瘍、循環器、未熟児、小児障害など)などのスキルが求められます。基本的に24時間365日の対応が必要であるため夜間のオンコール対応は必須といえます。

・中小病院やクリニックにおける小児科
小児の一般診療、アレルギー疾患、乳幼児検診、予防接種などが主な業務であり、医療機関によっては小児救急にも対応します。専門的な医療が必要な場合は、大学病院や専門病院へ紹介することになります。

小児救急を実施している医療機関の問題は、24時間対応ができる小児科医が少ないことであり、24時間対応可能な小児科医のニーズは非常に高くなっています。また最近では、小児期のアレルギー疾患(気管支喘息、アトピー性皮膚炎、食物アレルギー、アナフィラキシー、薬物アレルギー、アレルギー性鼻炎など)が急速に増加しつつあります。加えて、免疫異常疾患、感染症や呼吸器疾患、予防接種などもアレルギーとの関係が強いため、アレルギー疾患に対して豊富な知識や経験を有する小児科医が求められています。

イメージとは異なり、実は働きやすい診療科

厚生労働省の「小児医療に関するデータ(2015年)」によると、年々、小児の人口が減少しているにも関わらず、小児科における患者の外来数や時間外・休日・深夜受診数は横ばいであり、救急搬送件数に関しては年々増加しています(ただし入院数は減っている)。そのため他の診療科と比較して当直回数は多く、小児科は多忙であるイメージがあります。しかし、最近では小児科医の働き方に配慮する医療機関が増加傾向にあり、「小児科」は働きやすい診療科であるという意見も多くあります。
「小児科」はもともと女性医師の比率が高い傾向にあり、小児科医の中で女性医師が占める割合は43.8%(2012年)となっています。そうした背景から、「小児科」では時短勤務や当直なし、院内保育医の完備など、他科と比べて早くから女性医師の復職や継続が可能なように環境整備されてきました。小児科医の負担を軽減するための施策を実施する医療機関は増えてきているため、転職の際は勤務条件などの融通も利きやすい医療機関も多くあります。

小児科専門医について

小児科専門医は、小児保健を包括する小児医療に関してすぐれた医師を育成することにより、小児医療の水準向上進歩発展を図り、小児の健康の増進および福祉の充実に寄与することを目的とし、所定の卒後研修を修了した会員に対し、試験を実施し資格を認めています。

【受験資格】

  1. (1)日本小児科学会会員歴が引き続き3年以上、もしくは通算して5年以上であるもの。
  2. (2)2年間の卒後初期臨床研修を修了後、学会の指定した専門医研修施設(専門医研修関連施設を含む)において3年以上の研修を修了、または研修修了見込みであるもの。ただし、専門医研修期間のうち延べ6か月以上を専門医研修支援施設で研修すること。専門医研修施設のうち、特に指導体制の整っている施設を専門医研修支援施設として認定しています。専門医研修支援施設は、研修指導にかかわる常勤の小児科専門医が多く、症例数に富む施設ですから、ここで研修すれば幅広い分野の症例を経験でき、十分な研修指導を受けられます。研修カリキュラムでは、3 年以上の小児科専門医研修期間のうち延べ6 か月以上(最低1か月単位)の研修を専門医研修支援施設で行うことになっています。

小児科専門医について、詳しくは日本小児科学会のホームページをご確認ください。https://www.jpeds.or.jp/

※専門医資格については、各学会や日本専門医機構からの情報(2017年10月時点)を抜粋・参考にしていますが、内容を保証するものではありません。新専門医制度の発足によって、更新条件の変更なども発生しており、また、今後も研修内容、受験資格、更新条件の追加変更も予測されます。専門医の受験資格については必ず各学会や日本専門医機構のホームページをご確認ください。

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