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「総合診療科」の年収について

総合診療科の平均年収
約1,399万円
（医師募集案件の平均年収
約1,454万円）
（医師の平均年収
約1,240万円）

※診療科の平均年収と募集案件の平均年収は1万件以上のMediGate医師募集案件から算出
※医師の平均年収は「厚生労働省　平成28年　賃金構造基本統計調査の統計データ」を参照

「総合診療科（総合診療部）」の標榜を掲げる医療機関は、大学病院や総合病院が多いことが特徴です。年収も大学病院や一般的な総合病院に勤務する医師の年収とほぼ同じですが、医師不足である地方やへき地などの病院における「総合診療科」は平均よりも高い年収で募集しているところもあります。
「総合診療科」の募集年収は1,200万円～1,800万円が多く、経験やキャリアはもちろんですが、働く地域や病院規模によって年収は異なり、医療資源の乏しい地域では経験やキャリアが少なくても年収が高くなる傾向にあります。

※この記事はMediGate編集部によって各診療科の特徴や年収の概要をまとめたものであり、実際の診療科での職務や年収は各医療機関によって異なります。記事内容については医師の方々が転職やキャリアを考える際の参考としてお考えください。

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表示件数

医療機関 きらり健康生活協同組合　須川診療所 更新日時：2018年09月25日

法人・グループ 医療法人 緑山会　鹿野博愛病院 更新日時：2018年09月12日

法人・グループ 医療法人　緑山会　下松中央病院 更新日時：2018年09月12日

医療機関 医療法人協愛会　 阿知須共立病院 更新日時：2018年09月03日

法人・グループ 公益社団法人 京都保健会　上京診療所 更新日時：2018年08月28日

法人・グループ 京都民医連太子道診療所 更新日時：2018年08月28日

法人・グループ 公益社団法人　京都協立病院 更新日時：2018年08月28日

法人・グループ 公益社団法人　京都保健会　吉祥院病院 更新日時：2018年08月28日

医療機関 医療法人創和会　しげい病院 更新日時：2018年08月17日

医療機関 医療法人社団ラサンテ　くにさわクリニック 更新日時：2018年08月16日

医療機関 独立行政法人 労働者健康安全機構
吉備高原医療リハビリテーションセンター 更新日時：2018年08月02日

医療機関 びわこ学園医療福祉センター 更新日時：2018年08月01日

医療機関 医療法人徳洲会　鹿児島徳洲会病院 更新日時：2018年07月31日

医療機関 独立行政法人地域医療機能推進機構　仙台病院（JCHO仙台病院) 更新日時：2018年07月31日

仙台病院（JCHO仙台病院)　外観写真

  • 仙台病院（JCHO仙台病院)
  • 仙台病院（JCHO仙台病院)
  • 仙台病院（JCHO仙台病院)

医療機関 一般財団法人　恵愛会　聖隷富士病院 更新日時：2018年07月27日

聖隷富士病院　外観

  • 聖隷富士病院　看護師
  • 聖隷富士病院　放射線科
  • 聖隷富士病院　心臓血管カテーテル治療

医療機関 医療法人社団千葉秀心会　東船橋病院 更新日時：2018年07月18日

医療機関 まごころの里クリニック 更新日時：2018年07月17日

医療機関 医療法人　果恵会　恵王病院 更新日時：2018年07月12日

法人・グループ 生活協同組合ヘルスコープおおさか　コープおおさか病院 更新日時：2018年07月11日

医療機関 社会福祉法人　恩賜財団済生会　大阪府済生会泉尾病院 更新日時：2018年07月11日

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19 「総合診療科」を知る

「総合診療科」とは、専門化・細分化しすぎた現代医療の中で、全人的に人間を捉え、特定の臓器・疾患に限定せず多角的に診療を行う部門です。また、外来初診の症状のみの患者に迅速かつ適切に診断をつけるための診療科です。
「総合診療科」の医師はジェネラリストとして、内科系、外科系問わず、臓器横断的に様々な症状を訴える患者の診療にあたります。「内科（一般内科・総合内科）」との違いは、「総合診療科」は内科系だけではなく外科系も含めたより広い領域を診ること。そして、地域コミュニティを包括する能力や患者とラポールを形成する能力なども大きく求められることです。医療機関や大学病院によっては「総合診療部」とも標榜されます。

地域と時代のニーズに応える、新たな分野

厚生労働省が2007年当時、「患者がどの診療科を受診すればよいかわからないことが多い」「病院においても細分化した専門医の多くが、複数の合併症を持つ患者を一人で診察できない場合がある」「医療機関間や医療関係者間の連携が不十分で、地域の医療資源が効率的に活用されていない」など国民の声に対し、総合科設立の検討を報告したことから、全国で「総合診療科」の設立の動きが加速しました。
「総合診療科」は地域と時代のニーズに応えるために、国策として誕生した新たな診療科であり、これからの日本の医療に重要な役割を担う診療科として大きな注目を集めています。

新専門医制度により、ますます期待が高まる診療科

2018年より始まる新専門医制度の最も大きな変化は、19番目の新しい基本領域として「総合診療専門医」ができることです。
厚生労働省による「総合診療専門医」に関する委員会のまとめ（2014年5月）では、あるべき総合診療専門医の姿として、「日常遭遇する疾患や障害に対して適切な初期対応と必要に応じた継続医療を全人的に提供するとともに、疾病の予防、介護、看とり、地域の保健・福祉活動など人々の命と健康に関わる幅広い問題について、適切な対応ができる医師」としています。
さらに、「地域を支える診療所や病院において、他の領域別専門医、一般の医師、歯科医師、医療や健康に関わるその他職種等と連携して、地域の医療、介護、保健等の様々な分野におけるリーダーシップを発揮しつつ、多様な医療サービス（在宅医療、緩和ケア、高齢者ケア等を含む）を包括的かつ柔軟に提供すること」も重要な使命としており、新専門医制度の発足によって「総合診療科」の役割はますます注目されており、大きな期待が寄せられています。

病院規模や地域によって異なる、総合診療医の役割

・大学病院や大規模な総合病院の「総合診療科」
どの科を受診していいかわからない患者を診察し、初期診断、検査のほか、必要に応じて専門各科に相談、あるいは紹介します。大学病院や大きな総合病院では診療科が揃い、専門医も豊富なため、治療ではなく、医療面接による診断と専門科への振り分けが主な役割となります。

・中小病院での「総合診療科」
診断や専門科への振り分け、そして診療が主な役割となります。大学病院や大きな総合病院と比べて、診療科数や医師数が少ないため、コモンディジーズなど、ある程度の症状に関しては「総合診療科」が治療も行い、複雑な症例は臓器専門医への振り分け、または他病院へ紹介します。

・へき地や離島の「総合診療科」
医師が一人だけという状況も多く、診断はもちろん、内視鏡検査、小児科診療、場合によっては産婦人科診療まで幅広く対応します。また、へき地や離島では医療資源に限界があるため、住民を病気にさせない、重症にさせないための予防医療活動や公衆衛生も重要な仕事となります。

さらに地域ごとに医療の課題や病気の特性が異なるため、小児科医や産婦人科医不足の地域なら、日常的に小児科や産婦人科の診療もする必要がありますし、山間部なら毒蛇やマダニに噛まれた際の日本紅斑熱の知識は必須となります。「総合診療科」の医師はそれぞれの地域に必要な医療領域を知り、学ぶことも求められます。

総合診療専門医について

今後の日本社会の急速な高齢化等を踏まえると、健康に関わる諸問題について適切に対応する医師の必要性がより高くなることから、総合的な診療能力を有する医師の専門性を学術的に評価し、19番目の新たな基本診療領域の専門医として総合診療専門医が位置づけられました。
総合診療専門医は、日常遭遇する疾病と傷害等に対して適切な初期対応と必要に応じた継続的な診療を全人的に提供するとともに、地域のニーズを踏まえた疾病の予防、介護、看とりなど、保健・医療・介護・福祉活動に取り組み、絶えざる自己研鑽を重ねながら、地域で生活する人々の命と健康に関わる幅広い問題について適切に対応する使命を担います。

【受験資格】

  1. 【 専門研修について 】
    総合診療専門研修は、大学病院を研修基幹病院とするもの、地方センター病院を研修基幹病院とするもの、診療所を研修基幹病院とするものがあり、卒後3年目からの専門研修（後期研修）で構成されます。
    研修期間は、3年が基本。内科1年、救急と小児は各3か月、総合診療I（中小病院や診療所等で研修）と総合診療II（病院で研修）が各6か月以上（IとIIの合計で18か月以上）、残る6か月は選択研修。医療資源が乏しく、救急や小児の研修が難しい場合には、研修カリキュラム制も認められています。
    専門医試験は、1次は内科専門医試験、2次は総合診療専門医専用の試験が行われます。

総合診療専門医について、詳しくは日本専門医機構のホームページをご確認ください。http://www.japan-senmon-i.jp/comprehensive/index.html

※専門医資格については、各学会や日本専門医機構からの情報（2017年10月時点）を抜粋・参考にしていますが、内容を保証するものではありません。新専門医制度の発足によって、更新条件の変更なども発生しており、また、今後も研修内容、受験資格、更新条件の追加変更も予測されます。専門医については必ず各学会や日本専門医機構のホームページをご確認ください。

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