医師×診療所・クリニック

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医師×訪問診療・在宅医

「診療所・クリニック」のニーズが高まっている理由

厚生労働省の【平成28年(2016年)医療施設(動態)調査・病院報告】によると、「病院」数は年々少しずつ減少しているのに対し、「診療所・クリニック」数は年々増加傾向にあり、「診療所・クリニック」のニーズが高まっていることがうかがえます。
「診療所・クリニック」からの求人数も年々増加しており、また、価値観の多様化などによるステータスやライフスタイルの変化などによって、「診療所・クリニック」で働くことを希望する医師も増えています。

【 全国の「病院」・「診療所」数前年度比較 】
診療所 101,529 施設 101,563 施設 =前年度と比べ534施設増加
病 院 8,480 施設 8,442 施設 =前年度と比べ38施設減少

「診療所・クリニック」のニーズが高まっている理由として挙げられるのが、団塊の世代が後期高齢者(75歳以上)となり、国民の3人に1人が65歳以上という超高齢社会を迎える2025年問題があります。国は超高齢社会に備え、かかりつけ医や在宅医療・介護を推進しており、その役割を大きく担う「診療所・クリニック」のニーズは今後さらに高まっていくでしょう。

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開業を予定してる勤務医にとって魅力的な勤務環境

■「診療所・クリニック」における勤務医の特徴

コモンディジーズを中心に診療するのが「診療所・クリニック」であり、専門性よりも幅広く診ることに重きが置かれます。近年は特定分野にだけに特化した「診療所・クリニック」も多くあり、専門分野を活かすこともできますし、なかには専門医資格を取得できる施設もあります。
地域医療の現場では全人的医療を実施し、在宅医療などにも携わることが特徴です。残業は一般的に病院ほど多くはありません。無床診療所も多く、入院患者の対応がないためワークライフバランスが取りやすいと言えます。給与に関しては、勤続年数や年齢よりも、本人の実力や実績が大きく影響し、出来高制も考慮されることが多く、病院勤務医よりも高い年収を得ている医師が多くいます。

■ 経験やワークライフバランス、給与面でも開業準備に適した勤務環境

「診療所・クリニック」の勤務医になるメリットの一つは、当直やオンコールなしが多く、病院勤務と比べて残業が少ないためワークライフバランスが取りやすいことです。また、給与面も病院勤務医より高い年収を得ることが可能であり、美容系や精神科・心療内科、産婦人科などの自由診療のある診療科なら、より多くの収入を得ることができることから、開業準備には非常に魅力的であると思います。
「診療所・クリニック」の求人条件では経験年数や資格を問わないものが多いですが、給与は本人の実力や実績が大きく影響するため、病院の勤務医として多くの症例や治療経験をある程度積み、専門医資格を有している医師が有利となります。

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「診療所・クリニック」で得られる開業医のスキル

「診療所・クリニック」は「病院」と比べて、地域住民との距離が近く、患者にとって医師が身近な存在であることが特徴であり、かかりつけ医としての役割も担うことになります。そのため手技や知識だけではなく、信頼関係を築くために患者とのコミュニケーションも非常に重要となってきます。ときに病気以外の相談にも乗ることがあり、患者の家族も含めたサポートも行うため、「診療所・クリニック」の勤務医は自然とコミュニケーション能力や患者対応法を身に付けることができます。
また患者や家族からの反応がダイレクトであり、地域や患者から頼りにされていることを実感する機会も多く、医師としてのやりがいも大きいでしょう。

得られる医学的スキルについては、大学病院や総合病院とは異なり、専門外のことに対応するケースも多々あるため、日々の診療の中で自然と総合診療力を身に付けることができます。

また、「医療法人」などがグループ展開している「診療所・クリニック」などでは、将来開業を希望する医師に対して、開業や経営ノウハウの提供、さらに開業支援(融資先の金融機関、開業場所、提携薬局、医師会への挨拶など)も行っているケースもあります。

■ 「診療所・クリニック」で得られる、開業時に有利なポイント

POINT❶地域・住民の方のニーズを把握する力が身に付く

希望の開業エリアの市場を把握することが大切です。開業エリアが決まったている方は、開業前に予定地近隣で勤務することをオススメします。開業予定候補地がどのような環境にあるのか、まだ開業エリアを決めていなくても病診連携や住民の方のニーズを把握する力を実際に医院で働いて身につけることが大切になるでしょう。

POINT❷連携施設・医師とのネットワークをつなぐ

病診連携・診診連携先を持つことはとても大切です。近隣施設や医師同士の連携を勤務医時代に多く持つと、開業時に安心でしょう。

POINT❸差別化できる医療スキルを知る

開業場所の競合調査はもちろん大切ですが、医院として差別化できるスキルを持つことも大切でしょう。患者接遇の強化、専門化による差別化、患者満足度の向上など、開業医として地域に根ざすためにも、勤務医としての経験が大切になるでしょう。

POINT❹スタッフの労務管理などマネジメント力が身に付く

開業後はマネジメントで苦労される話もよく聞きます。医療以外のことも含め、クリニック全体を見渡すことが必要です。
病院と比較して小規模のクリニックでは医事課との距離が近く、気軽に質問ができる環境があります。院内会議に参加したり、診療報酬の点数やレセプトの書き方を学ぶこともともて大切です。経営面やマネジメント、スタッフ間で起きていることなど、勤務医のときに幅広い見識を持ってマネジメントに携わることが大切になるでしょう。

経営に関する書籍を読んだり、セミナーを受けたりするのもいいですが、まずはクリニック勤務で幅広い経験をすることが開業時に有利となるでしょう。

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勤務医として働きながら開業時の自己資金を貯める

医院開業には潤沢な開業資金が必要です。開業資金の準備額はまちまちですが、全額を自己資金で賄えなくとも、ある程度の自己資金は必要です。自己資金は開業資金の10~20%位が目安とされています。毎月の給与からコツコツと貯蓄しておくことがポイントです。その自己資金準備を勤務医のときに働きながら貯める方も多いでしょう。

開業の形態や診療科目によって、準備する自己資金や開業後の収益も変わってきます。
[診療科目別開業資金(土地・建物・設備)]と[診療科目別の1ヶ月あたりの平均診療報酬]の目安をご紹介いたします。

[ 診療科目別クリニック 開業資金 ]
一般内科 土地・内装費 / 3,000万円~ 設備 / 2,000万円~3,500万円~

電子カルテ、レジスター、コピー複合機、診察用ベッド、イス、X線撮影装置、自動現像機、超音波診断装置、心電計、内視鏡、内視鏡洗浄機 など

消化器内科 土地・内装費 / 3,000万円~ 設備 / 4,900万円

電子カルテ、レジスター、コピー複合機、診察用ベッド、椅子、X戦撮影装置、自動現像機、超音波診断装置、心電計、内視鏡、内視鏡洗浄機、分析装置、
検査データ処理支援システム、ファイバースコープ保管庫、CRシステム など

小児科 土地・内装費 / 3,000万円~ 設備 / 1,000万円

電子カルテ、レジスター、コピー複合機、診察用ベッド、イス、X線撮影装置、自動現像機、超音波診断装置、顕微鏡、吸引器、心電計 など

精神科 土地・内装費 / 1,000万円~ 設備 / 400万円~

電子カルテ、レジスター、コピー複合機、診察用ベッド、イス など

外科 土地・内装費 / 3,000万円~ 設備 / 1,500万円

電子カルテ、レジスター、コピー複合機、診察用ベッド、イス、X線撮影装置、自動現像機、顕微鏡、手術台 など

整形外科 土地・内装費 / 3,000万円~ 設備 / 1,900万円~2,500万円

電子カルテ、レジスター、コピー複合機、診察用ベッド、イス、内診台、X線撮影装置、自動現像機、超音波診断装置、コルポスコープ など

整形外科(リハ付き) 土地・内装費 / 3,000万円~ 設備 / 12,000万円~14,000万円

電子カルテ、レジスター、コピー複合機、診察用ベッド、椅子、X戦撮影装置、自動現像機、高圧蒸気減菌器、分析装置、エアマッサージ器、エアロバイク、トレッドミルラボード、マッサージベッド、治療器、リハビリ機器 など

産婦人科 土地・内装費 / 3,000万円~ 設備 / 2,000万円

電子カルテ、レジスター、コピー複合機、診察用ベッド、イス、顕微鏡、眼圧計、視野計、眼底検査機器、視力検査機器 など

眼科 土地・内装費 / 3,000万円~ 設備 / 2,000万円~4,500万円

電子カルテ、レジスター、コピー複合機、診察用ベッド、イス、顕微鏡、眼圧計、視野計、眼底検査機器、視力検査機器 など

耳鼻咽喉科 土地・内装費 / 3,000万円~ 設備 / 2,000万円~2,500万円

電子カルテ、レジスター、コピー複合機、診察用ベッド、イス、電動イス、X線撮影機器、自動現像機、聴力検査室、専用内視鏡 など

皮膚科 土地・内装費 / 1,500万円~ 設備 / 500万円~

電子カルテ、レジスター、コピー複合機、診察用ベッド、イス、顕微鏡、無影灯 など ※各種レーザー機器は含まれておりません

[ 診療科目別個人クリニックの1ヶ月あたりの収支 ]

※外来のみ、自由診療除く

医業収益 人件費・医薬品等経費 粗利
一般内科 660万円 453万円 207万円
小児科 1,118万円 793万円 325万円
精神科 518万円 326万円 192万円
外科 689万円 578万円 111万円
整形外科 974万円 617万円 357万円
産婦人科 725万円 616万円 109万円
眼科 905万円 538万円 367万円
耳鼻咽喉科 643万円 374万円 269万円
皮膚科 760万円 502万円 258万円

※給与・医薬品等経費には院長の収入は含まれておりません

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【 記載データ・記事内容について】
※記載された内容は厚生労働省の資料などを参考にMediGate編集部がまとめたものです。この記事の内容は下記の資料やデータなどを参照しています。